高速インターネットやスマートデバイスの普及を背景に、メディア・放送事業者等によるOTT（Over The Top）化の動きが加速する現代。2021年の総務省の調査によれば、インターネット利用者にとって、インターネットが「娯楽メディアとしての重要度」において、テレビを抜いて首位となる数値が報告されました。（※3）。また、インプレス社のレポートでは、有料動画配信サービスの利用率は、2016年の14.2％から2023年には38.6％と2.7倍に増加しています（※4）。

インターネット上での高画質な映像や臨場感、既存の枠を超えたインターネットならではの新たな視聴体験は、顧客の獲得や定着に重要な役割を果たしています。Ｊストリームでは、5G以降を視野に入れた低遅延やマルチアングルなどの新たな視聴体験の追求を進めています。

加えて、エンタープライズ領域でも大きな変化がありました。2019年以降は、コロナ禍により自宅待機や外出自粛、テレワークをはじめとした新しい生活様式が広がり、企業内での動画活用シーンも急拡大しました。また、人的資本経営を目指す企業を中心に企業研修・教育が進み、動画は有効な手段としてポジションを確保しました。三蜜回避によるライブ配信や制作の内製化ニーズにあわせて、短期間でのEQの機能追加が続きました。

幅広い利用シーンでの、さまざまなニーズに迅速にこたえるため、Ｊストリームでは、開発体制の改革を進め、2018年に社内共通開発基盤「J-Stream Cloud（ジェイストリーム・クラウド）」が誕生します。この開発基盤では、各機能をモジュール化し、ステートレスに設計することで、機能の依存性を最小限に抑え開発スピードを向上。それと同時に、共通する部分は汎用的に設計し、機能の再利用を容易にすることで開発の柔軟性を高めていきました。

コロナ5類移行後も、OTTサービスへの需要は引き続き高い水準で維持され、企業活動でも情報発信・共有における動画活用、ハイブリッド化は継続しています。国内における固定系ブロードバンドサービス契約者のダウンロードトラフィック（2023年11月時点）は、前年同月比18.1％増（34.5Tbps）、移動通信のダウンロードトラフィックにおいても前年同月比19.6%増（7.0Tbps）と加速的に増加しています（※5）。Ｊストリームでは、ネットワークに関しても、業界関係者と連携し、新しい技術を用いた各種実証実験にも積極的に取組んでいます。

動画のコモディティ化を背景に、私たちは従来の動画の「当たり前」を突破する未来への探求を続け、挑戦と変革を続けていきます。