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Jストリームの事業や主要プロダクト、
エンジニア組織が目指すもの、
キャリア形成、働く環境などについて
ご紹介します

事業紹介

ビジネスモデル、市場、主要プロダクトについて

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Jストリームとは?

1997年の創業以来、企業向けに動画配信事業を展開しています。Jストリームでは、国内ISP・IDCに配信用サーバを分散配置し、大規模なアクセス集中時も高品質で安定的なコンテンツ配信できる自社CDN(Content Delivery Network)を構築しています。

 

上記の強固な専用ネットワークをサービス基盤として、オンデマンド、ライブ、CDNをはじめとした動画配信に付随する各種SaaSサービス、システム開発、Web・映像の企画・制作、運用までをワンストップで提供できる体制を整えています。

Jストリームのビジネスモデル

年間取引社数は、1,200社以上。国際的な大規模イベントや、前例のない最先端の動画配信案件なども多数手がけてきました。長年の経験から得た知見やノウハウを生かし、日々サービスを進化させています。

会社概要 ※コーポレートサイトへリンクします

顧客層と市場

Jストリームの顧客層は、一般企業(EVC/エンタープライズビデオコミュニケーション領域)およびメディア系企業(OTT/オーバー・ザ・トップ領域)です。主力市場としては、エンタープライズ系で最も多い医薬系を切り出し、「医薬」「EVC(医薬以外のエンタープライズ)」「OTT」と区分けしています。

 

企業が利用シーンや目的に合わせて動画をもっと手軽に、便利に活用できるよう、自社プロダクトの内製化を強化し、技術会社として一層のサービス向上に努めています。

主要取引先一覧 ※コーポレートサイトへリンクします

主力市場に関するイメージ図

産業やビジネスのDX化、通信インフラの高度化、IoTやモバイルデバイスの普及・多様化により、ネットワーク上でのデータ流通量は飛躍的に増大しています。総務省によると、国内における固定系ブロードバンドサービス契約者のダウンロードトラフィック(2023年11月時点)は、前年同月比18.1%増(34.5Tbps)、移動通信のダウンロードトラフィックにおいても前年同月比19.6%増(7.0Tbps)と発表されています(注1)。

 

ネットトラフィックの6~7割程度はストリーミングと言われており(※2)、コロナ禍による生活様式の変化を機に、インターネット上での動画視聴は、一般消費者およびビジネスパーソンにおいて浸透しつつあります。

 

2023年の国内の動画配信(VOD)サービスの市場規模は、前年比8.2%増の5,740億円と推計されており、2028年にはベースシナリオで7,371億円に到達する見込みとの試算も出ています(※3)。

 

また、ビジネスシーンにおいては、マーケティングの他、人的資本経営を掲げる企業による優秀な人材獲得・育成、社内外への情報発信・情報共有手法など幅広いシーンで動画が活用されています。

自社開発の主力プロダクト・サービス

動画配信プラットフォーム、CDNサービス、ライブ配信とあわせて、自社プロダクトの生産性を高める共通開発基盤「J-Stream Cloud(ジェイストリーム・クラウド)」をご紹介します。

動画配信プラットフォーム

CDN

J-Stream Equipmedia
J-Stream CDNext

ライブ配信

社内共通開発基盤

ライブ配信サービス
J-Stream Cloud

動画配信プラットフォーム J-Stream Equipmedia(ジェイストリーム・イクイップメディア)

オンデマンドやライブの動画配信や管理が簡単に行えるSaaS型動画配信プラットフォーム(OVP)です。主要機能としては、動画ファイルのデータ変換を行う『トランスコード』と、視聴を可能にする『プレイヤー』があり、さらにライブ配信や視聴解析も可能です。

 

開発現場では、多くのエンドユーザーが視聴できるよう、各視聴デバイスや機種の仕様、動画ファイルのコーデックや配信方式などの最新動向を踏まえ、時代の変化にあわせてプロダクトを日々発展させています。ISO/IEC 27001:2022、ISO/IEC 27017:2015取得済み。

CDNサービス:J-Stream CDNext(ジェイストリーム・シーディーネクスト)

CDNとは、コンテンツの配信効率を向上させる多数のコンテンツ配信サーバで構成されたネットワークのことです。CDNがコンテンツデータを一時的に保存(キャッシュ)し、オリジンサーバにかわりエンドユーザーへ配信します。

 

CDNextの活用により、お客様はCDN配信の設定・変更を管理画面から柔軟に行えます。HTTP/3対応、ISO/IEC 27001:2022、ISO/IEC 27017:2015取得済み。

なお、JストリームのCDNでは、高トラフィックをさばくために、DNSベースの広域負荷分散(GSLB)の仕組みを用いています。また、高いキャッシュヒット率を実現するために、自社でミドルウェアを作成したり、DBとしてKVS(Key-Value Store)を使用しています。

ライブ配信サービス

 

近年のライブ配信は、ハイブリッドイベントや複数の遠隔会場をつないだライブ、マルチアングル配信など、高度化・多様化しています。現地会場の臨場感をオンラインでも再現するため、動画技術に精通したライブエンジニアが現場対応を行い、開発エンジニア、ネットワークエンジニアと連携し、大規模なアクセス集中時も快適に視聴できるスムーズなライブ配信を実現しています。

 

次世代の高精細および大容量ライブ映像の配信見据え、新たな配信プロトコルや技術の採用、業界内での連携を含めた各種実証実験などにも積極的に取組んでいます。

社内共通開発基盤「J-Stream Cloud(ジェイストリーム・クラウド)」

Jストリームでは、プロダクトを横断した開発体制を導入しており、各レイヤーで共通のツールを使用しています。J-Stream Cloudは、自社プロダクト/サービス開発を支える社内共通開発基盤で、モダンな開発手法に基づき構築しています。

 

この開発基盤には、以下2つのアジリティ面での特長があります。

1.モダン開発ベースでのマイクロサービス構成にて開発スピードと高い柔軟性を実現

2.CI/CDの概念によるインフラの構築や運用を自動化

 

各機能をモジュール化し、ステートレスに設計することで、機能の依存性を最小限に抑えながらスケーラビリティを確保しています。それと同時に、共通する部分は汎用的に設計することで、機能の再利用を容易にしています。

開発における主な使用言語・技術・ツール

注:

※1:総務省、2024年2月、「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果(2023年11月分)」、https://www.soumu.go.jp/main_content/000929698.pdf

※2:インターネットトラフィック最新事情2022、Interop Conference 2022

https://f2ff.jp/introduction/6151?event_id=conf-2022-06

※3:GEM Partners「動画配信(VOD)市場5年間予測(2023-2028年)レポート

https://gem-standard.com/columns/789